通信で学べる登録日本語教員養成機関・実践研修機関

学校を選ぶときに確かめること

• 養成課程か、実践研修だけか。養成課程を修了すると日本語教員試験の基礎試験が免除され、応用試験と実践研修で登録を目指せます
• 実践研修が同じ機関で受けられるか（養成課程と実践研修を別々の機関で受ける場合は、時期と費用を合わせて確かめる）
• 通学か通信か、授業の曜日と時間帯、修了までの期間
• 業務開始の時期と、次の募集の締切
• 受講料・実習費・教材費を合わせた総額と、教育訓練給付制度の対象かどうか

どのルートで登録を目指すかがまだ決まっていない場合は、先にルート診断で確かめてから選ぶと、要らない講座に申し込まずに済みます。

都道府県から探す

• 北海道（3機関）
• 青森県（1機関）
• 宮城県（2機関）
• 秋田県（1機関）
• 山形県（1機関）
• 福島県（1機関）
• 茨城県（3機関）
• 群馬県（1機関）
• 埼玉県（2機関）
• 千葉県（6機関）
• 東京都（41機関）
• 神奈川県（7機関）
• 石川県（3機関）
• 山梨県（1機関）
• 長野県（1機関）
• 静岡県（3機関）
• 愛知県（10機関）
• 三重県（1機関）
• 京都府（11機関）
• 大阪府（11機関）
• 兵庫県（9機関）
• 島根県（1機関）
• 岡山県（5機関）
• 広島県（8機関）
• 徳島県（1機関）
• 香川県（2機関）
• 高知県（1機関）
• 福岡県（5機関）
• 長崎県（1機関）
• 熊本県（2機関）
• 宮崎県（1機関）
• 鹿児島県（1機関）
• 沖縄県（2機関）
• 通信で学べる課程

このページの出典

• 文部科学省 登録実践研修機関・登録日本語教員養成機関の登録結果
• 令和8年度1回目登録実践研修機関・登録日本語教員養成機関の登録結果一覧（PDF）
• 過去の登録結果概要（PDF）
• 日本語教育機関認定法ポータル 登録実践研修機関・登録日本語教員養成機関案内（公開API get-regInst-list と課程詳細ページ）
• 【登録法人・機関一覧】日本語教員養成機関（令和8年9月30日更新・PDF）
• 【登録法人・機関一覧】実践研修機関（令和8年9月30日更新・PDF）

確認日: 2026年10月6日（文部科学省の公表内容が変わったら更新します）